毎日使っているエネルギーもサステナブルにすることってできるの?
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毎日使っているエネルギーもサステナブルにすることってできるの?

温暖化や環境破壊が危惧されている今、発電のためにどのようなエネルギーを利用するかについて関心が高まっています。現代社会は、電気を使わずには成り立ちません。そこで注目されているのが、太陽光や風力などを利用する「再生可能エネルギー」や「カーボンニュートラル」などの取り組みです。今回は、毎日使っているエネルギーと持続可能なエネルギー対策についてご紹介します。

再生可能エネルギーとは

現在、日本の電力の半分以上は、石炭、石油、天然ガスなどの化石燃料によって作られています。化石燃料で発電すると、地球温暖化の原因となる二酸化炭素(CO2)が大量に発生し、気候変動などを引き起こします。

そこで今、CO2を排出しない「再生可能エネルギー」に注目が集まっています。その代表として、太陽光、風力、水力、地熱、バイオマスなどが挙げられます。どれも一度は聞いたことのある発電方法ではないかと思いますが、特に太陽光発電に使うソーラーパネルは、よく目にするようになりました。

再生可能エネルギーのなかでも、太陽の光、風の力、水の流れでエネルギーを得る方法は、資源として無限である上、CO2が発生しない発電方法です。もちろん、発電量が天候に左右されることや、導入コスト、設置場所など、課題はまだまだありますが、技術の進歩により、これらのエネルギーの使用は今後もさらに増えてくると言われています。

その他に、地熱発電は、地下に存在するマグマのエネルギーを使用し、その熱で発生した蒸気の力でタービンを回して行う発電です。日本は火山帯にあるため資源(蒸気)が枯渇する心配が少なく、長期的に安定した電力供給が期待できます。地下深部で発電することから建設コストがかかることや、発電に適した場所の大部分が国立公園の中にあるために開発が困難であることなどが課題となりますが、気候や時間に関係なく安定した発電が可能です。

バイオマス発電は、家畜の排泄物、廃油、下水、間伐材など、動物・植物から生まれる資源を燃焼あるいはガス化することで生まれるエネルギーを利用して発電します。これによって廃棄物の減少・再利用が促進され、地域環境の改善にも繋がります。収集や搬送にコストがかかるデメリットがあるものの、エネルギーの有効活用のために普及が望まれる発電方法です。

いずれも持続可能なエネルギーで、環境にも優しい理想の発電方法と言えます。

環境に優しいエネルギーに注目が集まる理由

温暖化対策は待ったなしの状況ですが、特に注目される要因の一つに「パリ協定」があります。「パリ協定」とは、2020年以降の気候変動問題に関する国際的な枠組みで、1997年に定められた「京都議定書」の後継となるものです。

「パリ協定」は、2015年12月にパリで開かれた「国連気候変動枠組条約締約国会議(通称COP21)」で合意され、長期目標として以下の2点を掲げています。

  • 世界の平均気温上昇を産業革命以前に比べて2℃より十分低く保ち、1.5℃に抑える努力をする
  • そのため、できるかぎり早く世界の温室効果ガス排出量をこれ以上増やさないよう減らし、21世紀後半には、温室効果ガス排出量と(森林などによる)吸収量のバランスをとる

この目的を達成するためには、再生可能エネルギーの活用や、CO2を吸収する技術による温暖化対策などが必須ですが、生活の利便性や経済的な側面を無視してエネルギーの転換を進めることは現実的ではありません。エネルギー問題は、環境と経済を両輪として考えていく必要があり、日本の企業も積極的に環境投資(ESG)に踏み出しています。ESGの観点が薄い企業は、長期的な成長ができない企業とみなされる時代となり、逆に環境対策が評価される企業は株価が上がるなど、今はまさに産業活動が大きく変革していく過渡期にあると言えます。

日本政府が目指す「2050年カーボンニュートラル」

2020年10月の国会で行われた菅総理の所信表明のなかに、以下の宣言がありました。

「我が国は、2050年までに、温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、すなわち2050年カーボンニュートラル、脱炭素社会の実現を目指すことを、ここに宣言いたします」

そして同年12月に、経済産業省を中心に関係省庁も連携して策定した「2050年カーボンニュートラルに伴うグリーン成長戦略」が発表されました。

(出典)COP25におけるClimate Ambition Alliance及び国連への長期戦略提出状況等を受けて経済産業省作成(2021年1月20日時点)

「カーボンニュートラル」とは、ライフサイクル全体で見たときに、CO2の排出量と吸収量とがプラスマイナスゼロの状態になることを指します。政府が後押しをするグリーン成長戦略により、企業は温暖化対策を経済成長の制約ではなく成長の機会と捉え、経済と環境の好循環を醸成することを目標としています。

こういった取り組みは、日本のみならず世界中で動き始めているのです。

 

(出典)Climate Ambition Alliance

https://climateaction.unfccc.int/views/cooperative-initiative-details.html?id=94

「カーボンニュートラル」実現のために、私たちにできることはどのようなことでしょうか。5月15日号では、私たちの暮らしのなかのエネルギーと環境について、専門家のお話を伺っていきます。

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